「学校に行けない」「朝になると頭痛や腹痛を訴える」——そんなお子さんの様子を前に、心療内科や精神科への受診を考えたことはありますか。「大げさかもしれない」「もう少し様子を見るべきか」と迷う保護者の方は多いのですが、専門医への相談が早いほど、お子さんの回復への道筋が見えやすくなることがあります。文部科学省「児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査」（2023年度）によると、不登校の小中学生は約34万6,000人にのぼり、過去最多を更新し続けています。保護者の方が「どこに相談すればいいのかわからない」と感じるのは、決して特別なことではありません。心療内科・医師との関わりを通じてお子さんをどう支えるか、ここで一緒に整理してみましょう。
心療内科と精神科の違いを理解しましょう
「心療内科」と「精神科」という言葉を目にしたとき、どちらを選べばよいのか迷う保護者の方は少なくありません。この二つの診療科には、カバーする領域に少し違いがあります。
心療内科は、もともと「心身症」（しんしんしょう）を専門とする診療科です。心身症とは、ストレスや不安などの心理的な負荷が、体の症状としてあらわれる状態を指します。たとえば、朝になると必ず腹痛が起きる、頭痛や倦怠感が続くのに内科で異常が見つからない——こうした症状がお子さんに見られる場合、心療内科への相談が選択肢のひとつになりえます。
一方、精神科は気分の落ち込みや強い不安、こだわりや感覚の過敏さなど、精神的・認知的な特性が中心的な課題である場合に対応します。近年は「心療内科・精神科」と両方を掲げるクリニックも増えており、どちらに行くか厳密に区別しなくても、初診の窓口として受け入れてもらえることがほとんどです。
子どもの場合は「小児科」が入口になることも多く、特に小学生から中学生にかけては、かかりつけの小児科医に「学校に行けなくなった」と相談することから始めるのが、現実的で保護者の方にとっても敷居が低い方法です。小児科医が必要と判断した場合、「小児心身医学」や「児童精神科」を専門とする医師に紹介状を書いてもらえることがあります。
重要なのは、どの診療科に行くべきかを保護者の方が一人で正確に判断しようとしすぎないことです。「何科に行けばいいかわからない」という状態であれば、まずはかかりつけ医に相談することをおすすめします。
受診を検討するタイミングのめやす
「うちの子はまだ受診が必要なほどではないかも」と感じる保護者の方も多くいます。しかし、専門家への相談を後回しにするよりも、早い段階で一度話を聞いてもらうほうが、保護者の方自身の不安の整理にもつながります。
以下のような状態が続いている場合は、専門家にご相談いただくことを検討してみてください。
たとえば、登校できない状態が1か月以上続いており、本人が「学校のことを考えると苦しくなる」「死にたい、消えたい」などの言葉を口にするようになってきた場合は、迷わず専門家を頼ってください。
また、毎朝決まった時間に頭痛・腹痛・吐き気が出て、内科では異常が見当たらないと言われた場合も、心療内科や小児科への相談が助けになることがあります。こうした身体症状は「怠け」や「仮病」ではなく、「起立性調節障害」（きりつせいちょうせつしょうがい）と呼ばれる自律神経の調節機能が乱れる疾患や、心理的なストレス反応として現れる場合があることが、日本小児心身医学会のガイドラインでも示されています。
さらに、学校だけでなく家族以外の人間関係全般を避けるようになり、部屋に閉じこもる時間が長くなってきた場合や、食欲の著しい低下・過食、睡眠リズムの乱れが顕著になってきた場合も、専門家の目を通してお子さんの状態を確認する機会を持つことをおすすめします。
「これくらいで受診してよいのだろうか」と感じる必要はありません。専門家は「もっと重い人のためにいる」のではなく、「何が起きているかを一緒に確認するために存在している」と考えていただくと、少し気持ちが楽になるのではないでしょうか。
受診前に準備しておくと役立つこと
初めて心療内科や小児科を受診するとき、「何を話せばいいのかわからない」「先生に聞かれることに答えられるか心配」と感じる保護者の方は多くいます。事前に少し整理しておくと、限られた診察時間をより有効に使えます。
まず、「いつ頃から登校できなくなったか」「どんなきっかけがあったか（あるいは特定のきっかけが思い当たらないか）」をメモしておくと、医師が状況を把握しやすくなります。
次に、「どんな身体症状が出ているか、それはいつ頃から、どんな時間帯に多いか」も記録しておくと役立ちます。「朝だけ頭痛がある」「夜は元気で午前中だけ動けない」といった情報は、起立性調節障害などの疾患の可能性を判断するうえで医師にとって重要な手がかりになります。
また、「学校以外の場所（習い事・友人宅など）には行けているか」「家での様子はどうか」「本人は自分の状態についてどんな言葉を使っているか」も伝えられると、医師がお子さんの状態をより立体的に理解しやすくなります。
お子さん本人を診察室に連れていくかどうかは、事前に電話で相談してから決めることをおすすめします。クリニックによっては、初回は保護者のみの相談から始めるスタイルをとっているところもありますし、本人が「病院に行くこと自体が嫌」と感じている場合は、無理に連れていく必要はない場合もあります。受診の形は柔軟に考えてください。
医師と学校・支援機関をつなぐ視点を持つ
心療内科や小児科の医師は、お子さんの状態を医学的に評価し、必要に応じて治療や支援の方向性を示してくれる存在です。しかし、医師一人がお子さんの不登校をすべて「解決する」わけではありません。学校・スクールカウンセラー・教育支援センター・家族——これらが連携して初めて、お子さんの回復と生活の立て直しが進んでいきます。
こども家庭庁は、子どもの福祉・健康に関わる政策において「相談窓口の充実と支援機関の連携」を重点的に推進しています（出典：こども家庭庁公式サイト https://www.cfa.go.jp/ ）。保護者の方が「医師に診てもらったけれど、学校のことはどうすればいいのか」と感じた場合は、担任の先生やスクールカウンセラーと医師の見解を共有することが、次のステップになります。
医師が作成する「診断書」や「意見書」は、学校との関係整理にも役立つことがあります。たとえば、「病気を理由とした欠席として扱ってほしい」「登校に関して本人にプレッシャーをかけないよう配慮してほしい」といった申し入れを学校にする際、医師の文書があることで、学校側も対応を具体化しやすくなります。
また、文部科学省は「不登校の児童生徒への支援は、学校・家庭・関係機関が連携して行うことが重要」という方針を示しています（出典：文部科学省「生徒指導提要（改訂版）」2022年 https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/seitoshidou/ ）。医療と教育をつなぐ橋渡し役として、保護者の方が少しずつ情報を整理して関係者に伝えていくことが、お子さんの支援の質を高める力になります。
一人で抱え込まず、専門家を「チームの一員」として活用する視点を持つことが、長い支援の道のりを歩むうえでとても大切です。
まとめ
不登校のお子さんを持つ保護者の方にとって、「心療内科や医師に相談する」という選択は、大きな一歩に感じられるかもしれません。しかし、専門家への相談は「病気を確定させるためのもの」ではなく、「今のお子さんの状態を正しく理解するためのもの」です。文部科学省の調査では不登校の子どもが年々増加傾向にある一方、支援の窓口も少しずつ広がっています。まずはかかりつけの小児科やクリニックに「学校に行けなくなっている」と相談することから始めてみてください。医師・学校・家庭が連携することで、お子さんのペースに合った回復の道筋が少しずつ見えてきます。焦らず、一歩ずつ進んでいきましょう。
気になる症状や変化が続いている場合は、かかりつけ医や児童精神科・小児心身科など専門家にご相談ください。
・文部科学省「児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査」（2023年度） https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/seitoshidou/
・文部科学省「生徒指導提要（改訂版）」（2022年） https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/seitoshidou/
・こども家庭庁 公式サイト https://www.cfa.go.jp/
・日本小児心身医学会「起立性調節障害（OD）診療ガイドライン」 https://www.jisinsin.jp/
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